辞めたい

ブラック企業を辞めたいと悩む方必見!トラブルのない辞め方を紹介

  • ブラック企業を辞めたいけど不安だ・・・。
  • ブラック企業を辞めれない、助けて・・・。
  • ブラック企業をどうやって辞めたらいいんだろう?

と悩んでいる方に向け、

  • ブラック企業の辞め方とトラブル対策
  • 辞める前の準備
  • 辞められない時の最終手段

を紹介しています。僕もブラック企業を辞める際には、「何をされてもいい、絶対に辞める意思を伝える!」という覚悟で臨んだ経験があります。

正直、そこまで覚悟する必要はありません。会社に顔を出さずに辞めることも可能なので安心してくださいね!

ブラック企業で辞めたいと悩んでいる方の悩みを解消できる内容になっているので、役立ててください。

【結論】ブラック企業で辞めたいと感じたら辞めるべき

ブラック企業で働いていて、辞めたいと感じた時点で退職することを勧めます。

長時間の時間外労働や少ない休日、残業代の未払いなど、ブラック企業といわれるところは違法な事をしているものです。

長いこと働いていると感覚がマヒしてしまい、上記のような違法な労働環境が当たり前と感じてしまいます。ようは洗脳ですね。

洗脳されてしまうと間違っていると感じなくなってしまうので、ズルズルと働き続けることで時間を無駄に消費してしまいます。

辞めたいと感じている時点ではまだ洗脳されていないので、その前に働く環境を変えるべきでしょう。

ブラック企業は社員を駒にしか見ていません。長く続けたところで潰れてしまったら簡単に切り捨てられるだけです。

「あの時に辞めておけば良かった」と後悔しても手遅れなので、早めに見切りをつけましょう。

【準備編】ブラック企業を辞めたいと思ったら

退職をしたいからといって、すぐに行動に移すのはオススメできません。

相手はブラック企業です。どんなことをしてくるか分からないので、トラブルを避けるために以下の準備をしておきましょう。

バックレは厳禁

一番やってはいけないのがバックレです。逃げるのは悪い事ではないのですが、リスクが大きすぎます。

  • 会社から何度も電話がかかってくる
  • 上司が家に押し寄せる
  • 損害賠償や減給の可能性がある
  • 保険の切り替えや失業手当の手続きの手間がかかる
  • 退職金や給料が支払われない可能性がある

ザッと挙げただけでもこれほどのリスクがあります。

せっかく会社から逃げたのに、何度も電話がかかってきたり家に来られたりすれば、精神的に参ってしまいますよね。

会社を辞めるからには関係をスッパリと断ちたいものです。

また、バックレることで会社は退職の手続きをすることができないため、社会保険の切り替えや離職票の発行ができません。

どのみち、手続きのために一度は連絡を入れる必要があります。バックレた会社に電話なんかしたくないですよね。

超絶ブラックな会社だったとしても、最低限ちゃんとした手続きで退職をすることがトラブルを避ける最善策となります。

退職の意思を伝えるのは最低でも1ヶ月前が理想

法律上では2週間前に退職の意思を伝えれば問題がないとされていますが、ほとんどの会社の場合、就業規則で期間を定めているはずです。

問題がなければ、就業規則通りの期間で退職日を決めるのが最善です。

中には、3ヶ月前に申し入れると就業規則で定められていたとしたら、3ヶ月も待てない!という方もいるでしょう。

その場合は、最低でも1ヶ月前には退職の意思を会社側に申し入れましょう。

会社側が就業規則を押し出してきても、民法の方が効力は高いので問題ありません。

(期間の定めのない雇用の解約の申入れ)
第六百二十七条 当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。
引用元:総務省 e-GOV 民法第六百二十七条

「引継ぎを問題なく行えることを考慮したうえで、この退職日を希望します。」

と会社側に伝えましょう。

「仕事が大変だから」「人材が見つかるまで」というのは会社の都合なので、こちらが気にする必要はありませんよ!

引継ぎの準備をしておく

重要な取り引きがあったのに、勝手に退職をしたせいで会社に多大な損害を与えてしまった。

上記の例のように、退職をすることで会社側に多大な損害を与えてしまうと、損害賠償請求や減給といった処罰を受ける可能性があります。

相手はブラック企業なので、普通の会社では考えられないようなことをしてくる可能性は十分にあると警戒しておきましょう。

ですので、退職前に引継ぎをしておくことは忘れないようにしましょう。

自分が関わっていた案件があれば、終わらせてから退職をするのがベストです。

引継ぎの内容を記した書面を用意して、退職をしても業務に支障がないようにしておきたいですね。

「人手がいないために業務に支障がでた!」と、会社に言われても人材不足に関しては会社側の問題なので気にしないでください。

必要になる書類の確認

  • 雇用保険被保険者資格喪失届
  • 離職票
  • 退職証明書
  • 源泉徴収票

退職をすると、国民健康保険への切り替えや失業手当の手続きが必要になります。

また、転職先で年末調整を行う場合、前職の源泉徴収票が必要になります。

すぐに転職先で働くという場合には必要ないかもしれませんが、働くまでに期間が空く場合には必要になる書類なので、自分にはどの書類が必要になるのか確認するようにしましょう。

退職証明書は、離職票が届くまでの間に役所での手続きが必要な場合や、転職先で請求されるケースがあります。

退職後に請求をするのも面倒なので、在職中に必要な書類を確認してくださいね!

ちなみに、会社側には発行する義務があるため、必ず請求できるということを覚えておきましょう。

(退職時等の証明)
第二十二条 労働者が、退職の場合において、使用期間、業務の種類、その事業における地位、賃金又は退職の事由(退職の事由が解雇の場合にあつては、その理由を含む。)について証明書を請求した場合においては、使用者は、遅滞なくこれを交付しなければならない。
引用元:総務省 e-GOV 労働基準法第二十二条

パワハラ・残業代等の未払い賃金がないか確認

ブラック企業なので、パワハラや残業代等の未払い賃金という問題は発生していることでしょう。

パワハラによる慰謝料や労災認定、未払い賃金を請求する際には、証拠があった方が有利になります。

  • タイムカードをスマホで撮影する
  • 実際の就業時間を記載したメモ
  • ボイスレコーダーによるハラスメント行為の録音
  • ハラスメント行為の状況を記載したメモ
  • 同僚による証言

具体的に、上記の証拠を集めておきましょう。

「いつから」「どこで」「誰が」「どんな内容で」といったことをメモしておくことで、被害状況を確認することができます。

退職をしてしまうと証拠を集めることが困難になってしまうため、在職中に証拠を集めておくことが重要です。

有給休暇の確認

ブラック企業であれば有給休暇の消化率は0%でもおかしくないため、有給休暇の残日数を確認しておきましょう。有給休暇は労働者に認められた権利です。

会社側は取得の拒否をすることができないため、退職前に有給休暇が残っていれば消化しておくことを強く勧めます。

(年次有給休暇)
⑤ 使用者は、前各項の規定による有給休暇を労働者の請求する時季に与えなければならない。ただし、請求された時季に有給休暇を与えることが事業の正常な運営を妨げる場合においては、他の時季にこれを与えることができる。
引用元:総務省 e-GOV 労働基準法第三十九条

会社側には繁忙期などを理由に、有給休暇取得の時期を変更できる「時季変更権」というものがあります。

この時季変更権を悪用して、退職日までの有給消化を阻害する悪質な会社も存在しています。というか、ブラック企業なら確実に阻害してくるでしょう。

時季変更権は、あくまでも取得日時を変更できるだけなので、有給取得を拒否できるものではありません。

したがって、退職の申し出をした日から退職日までにちょうど有給休暇が消化できる状況なら、時季変更権を行使することができないということを覚えておいてください。

退職後の生活を考える

ブラック企業とはいえ、働いている以上は収入がありますが、退職をしてしまうと収入が無くなってしまいます。

退職をしても生活を維持できるか考えておきましょう。

  • 失業保険を受け取る
  • 貯金をしておく
  • 転職先を見つけておく

上記は一例ですが、収入を得るための方法を考える必要がありますね。

退職はお金がかかるものです。特に会社員生活の長い方であれば、国民健康保険料や住民税の請求に驚くはずです。

退職をして税金を支払えないといったトラブルは少なくないので、余裕をもった計画を立てておくことを強く勧めます。

参考までに、年収が400万円の場合、国民健康保険料と住民税だけで年間50万円は吹っ飛びます。

ブラック企業の辞め方

ここでは、実際に退職をするときの手順を紹介しています。

退職を切り出したいけどどうすればいいのか分からない方は参考にしてください。

直属の上司に退職の意思を伝える

基本的に退職を最初に伝えるのは直属の上司になります。いきなり社長クラスに退職届を提出するのは止めておきましょう。

中小企業で社長以外の役職の人がいなければ、社長にダイレクトアタックで大丈夫です!

上司に時間をつくってもらう必要があるため、朝の時点で

「話があるのですが、お時間を頂戴できますでしょうか?」

と伝えましょう。出張でもない限りはその日に時間を空けてくれます。

話す場所は会議室など、人の目につかない所がベストです。同僚の前でという訳にはいきませんからね。

退職の意思を伝える際には、「退職願」を上司に渡しましょう。「退職届」は、正式に退職が決まった時に渡します。

本来であれば、「会社がブラックすぎるんで辞めます」と言いたいところですが、我慢しましょう。

「実家に戻る」「先を考えると体力的に厳しい」「独立したい」、何でもいいので適当に理由をつけて構いません。ブラック企業に先のことを話しても碌なことがないので。

その際、有給休暇を取得したいことも話しておきましょう。

上司には決定権がないため、こちらの要望を経営者に伝えることしかできません。

逆を言えば、こちらが経営者に要求を伝えることはできないので、上司に要望等をすべて伝えましょう。

一通り話し合いが終わると、上司は「上の人間に伝える」と言って退職願を預かります。

会社側が退職願を受理すれば、後日上司が正式な退職日や連絡事項を通達してくるので、不服があればその時に申入れしましょう。あとは会社側との交渉です。

退職の準備を進める

正式な退職日が決まったら、退職の準備をします。

  • 雇用保険被保険者資格喪失届
  • 離職票
  • 退職証明書
  • 源泉徴収票

上記の中で、必要になる書類を会社側に伝えて、発行してもらうように頼んでください。

会社によっては自分から申告しないと発行してくれないところがあるので、必ず自分から申告しましょう。

会社に受け取りに行くのが嫌なら、「郵送でお願いします」と頼みます。

ここで注意したいのは、会社によっては退職の際に覚書を書かされるケースがあります。

ブラック企業であれば、「同業他社で働くことを禁ずる」などの無茶苦茶な内容を記載している可能性があるため、その場でのサインは絶対に止めておきましょう。

一度持ち帰り、怪しい文面があれば弁護士に相談してください。

あとは退職日までに、業務の引継ぎと私物の整理を終わらせておきます。

最終日に健康保険証を返却する

最後の出社の時に、健康保険証を会社に返却します。会社から支給されたものも一緒に返却しましょう。

業務が終われば晴れて退職です!外に向かって

「うおぉぉぉぉぉおぉぉぉおおおおぉおぉぉぉぉぉぉぉ!!!!!!!」

と雄たけびをあげましょう。

最終日が有給休暇で出社できない時には、健康保険証は郵送で会社に送ります。

健康保険証には個人情報が記載されているため、必ず郵便追跡のできる「簡易書留」で郵送するようにしてください。

ブラック企業で辞めさせてくれない時の対処法

前の項目では会社の辞め方について解説しましたが、ブラック企業は甘くありません。

簡単に辞めさせてくれない確率が非常に高いため、辞めさせてくれない時の対策を紹介していきます。

強い引き留めに遭う

「辞めます」

と、ハッキリ伝えましょう。相手はこちらの出方を伺っているものです、ちょっとでも考え直すような素振りを見せると畳みかけてくるため、即答で伝えましょう。

とにかく辞める意思は変わらないということを伝えることが重要です。

「もう一度冷静に考え直してみろ」

「判断が早すぎるんじゃないか?」

と引き留められても「考えた結果なので変わりません。会社を退職します。」と伝えましょう。

脅される

  • 「どんな手をつかってでも辞めさせないからな」
  • 「損害賠償を請求するからな」
  • 「転職できないようにしてやるからな」

などと脅してくるケースがあります。パワハラ気質な会社ですね。

そういった会社の場合、退職の意思を伝える際にボイスレコーダーで録音しておきましょう。

下手に反論すれば長引くだけなので「分かりました」と言って、早めに話し合いを切り上げます。

この手のタイプに話し合いは時間の無駄ですし、精神的に疲れるだけなので次の項目で紹介する最終手段をとります。

退職届を受け取ってくれない

退職届を受け取ってくれない場合には、内容証明郵便で退職届を会社に送りましょう。

内容証明郵便とは、「この手紙を誰に、いつ、この内容であなたが出しました」ということを証明してくれるものです。

退職には会社に退職の意思を伝える必要があるため、内相証明郵便で送った時点で退職の意思を示したことになります。

会社側が「そんなの知らないよ?」とシラを切っても、公的に退職届を送ったことを証明することができるため逃げることはできません。

離職票を発行してくれない

3 離職した者は、厚生労働省令で定めるところにより、従前の事業主又は当該事業主から徴収法第三十三条第一項の委託を受けて同項に規定する労働保険事務の一部として求職者給付の支給を受けるために必要な証明書の交付に関する事務を処理する労働保険事務組合に対して、求職者給付の支給を受けるために必要な証明書の交付を請求することができる。その請求があつたときは、当該事業主又は労働保険事務組合は、その請求に係る証明書を交付しなければならない。
引用元:総務省 e-GOV 雇用保険法第七十六条

上記にあるように、会社側には退職者から離職票の請求を受けた際には、発行しなければいけないと定められています。

それでも発行しないのがブラック企業たる由縁なのですが・・・。

そういった場合には、ハローワークに相談しましょう。退職しているのであれば、ハローワークから会社に発行するよう話してもらえます。

ただ、離職票の発行には時間がかかるものです。10日~14日程度で届くのが一般的なので、待つことも大切です。

待っても来ない場合には、会社に連絡して発行の手続きをしているか確認しましょう。

ブラック企業を辞めれない時の最終手段

中には会社にハッキリと言えない方や、言われたら何をされるか分からない、未払いの残業代を請求したいと考えている方もいるでしょう。

個人の力で退職をすることが難しい場合には、「退職代行サービス」に依頼をして退職することを強く勧めます。

退職代行サービスであれば会社に顔を出さず、連絡も不要で退職が出来るため、精神的な負担はかなり軽減されます。

依頼する退職代行サービスによりますが、有給休暇の取得や未払い賃金の請求、各種書類の発行依頼も代わりに行ってくれるため、下手に自分で交渉するより確実に請求することができます。

ブラック企業であるほど退職代行サービスの恩恵は大きいため、会社を辞めれないと悩んでいる方は退職代行サービスを利用してみてください!

まとめ

ブラック企業を辞める前に、

  • 最低でも1ヶ月前に退職の意思を伝える
  • 引継ぎの準備をしておく
  • 必要になる書類の確認
  • パワハラ・未払い賃金の証拠集め
  • 有給休暇の確認
  • 退職後の生活を考える

上記の準備はしておきましょう。バックレだけはトラブルにつながるため厳禁ですよ!

ちゃんとした手順を踏んでも辞めさせてくれないのがブラック企業です。どんなに対策をしても辞めさせてくれない会社は存在するものです。

そういった時には、「退職代行サービス」を利用しましょう。ブラック企業で人生を無駄に浪費することはありません。

「続けるのは無理かな」と感じたら、早めに見切ることを強く勧めます。

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