モラハラ

職場モラハラへの仕返しは危険!オススメできない4つの理由

  • 職場モラハラへの仕返しにはどんな方法があるの?
  • どうして仕返しはオススメできないの?

当記事では、こんな疑問に答えています。

モラハラ被害に遭っている方にとって、仕返しをしてスッキリしたいのは誰もが思うはずです。

ですが、当サイトではモラハラへの仕返しはオススメしていません。

なぜオススメできないのか解説しているので、仕返しを考えている方は一度手を止めて考え直してみてください。

職場モラハラへの仕返しにはどんなのがある?

会社へ相談する

いちばん現実的かつ効果的な方法ではないでしょうか。

ただし、確実に状況が改善する保証はありません。

会社のコンプライアンス意識が低ければ、

  • 問題を揉み消される
  • 相談にすらのってもらえない
  • 退職を促される

といったように、問題自体をなかったことにされてしまうでしょう。

藁をもすがる思いで頼ったにも拘らず、相談を受け付けてもらえなければ、精神的な負担は大きくなるでしょう。

労働局へ相談する

労働基準監督署に相談するという意見も聞きますが、労働基準監督署は労働基準法に基づいた改善や相談などの業務を行うところです。

  • 残業代の未払い
  • 有給休暇を認めない
  • 長時間労働の強要

具体的には、上記のものが当てはまります。

職場いじめやパワハラは、管轄外というわけなんですね。

モラハラの相談は労働局で行うことになりますが、基本的に民事不介入の立場なので相談くらいしかのってくれません。

具体的な解決策ではなく、当たり障りのないアドバイスしかくれないので、相談するだけ時間の無駄になるでしょう。

労働局は会社に対して指導することはできますが、法的な強制力はないことに注意しましょう。

キツイ言い方になってしまいますが、公的機関は何の役にも立ちません。

訴訟を起こす

モラハラをした本人に対して訴訟を起こしたいものですが、会社まで巻き込むことになってしまいます。

「なんで?会社関係なくない??」

と感じてしまいますよね。

会社には、社員が安全に働けるよう配慮する義務があります。

(労働者の安全への配慮)
第五条 使用者は、労働契約に伴い、労働者がその生命、身体等の安全を確保しつつ労働することができるよう、必要な配慮をするものとする。
引用元:総務省 e-Gov 労働契約法第五条

モラハラを放置していたとして、会社側には安全配慮義務を怠っていたとして損害賠償請求をするわけですね。

こちらが会社に迷惑かけたくないと思っていても、訴訟となるとそうはいきません。

法に則って相手と戦わなくてはいけないので、パワハラのように明確な罰則のないものでは戦いようがないのです。

同じことをやり返す

一番やってはいけないことですね。

直接的な仕返しは、相手を逆上させることになります。

中には、人の皮を被った「何か」と思わせるようなサイコパスがいるものです。

僕が経験したパワハラ上司は、まさにこのタイプです。

言葉の暴力だったものが、身体的な暴力に変わる可能性は十分あります。

場合によっては刑事事件に発展する恐れがあることを認識しておきましょう。

ハラスメント行為をする人は、善悪の基準が人とズレているため無闇に刺激しないようにしましょう。

あなた自身が幸せになる

個人的にいちばん反吐がでる仕返しですね。

モラハラへの仕返しで、「あなた自身が幸せになることです!」と謳っているケースがありますが、何の具体性もない仕返しです。

  • 彼女をつくったり結婚をしてプライベートで幸せになる
  • 大企業に就職して見返してやる
  • 転職先で出世して見返す

こんなことが狙ってできるなら苦労はしません。

現実はそんなに甘くはないです。

転職をすれば待遇は悪くなりますし、出世できる保証なんてありません。

幸せと感じる基準も人それぞれだし、幸せと感じなければ破綻する対策です。

頭の中がお花畑全開な対策を勧めるのは、宗教に似た無責任な押し付けにしか見えません。

「自分自身が幸せになる」というのは、何の仕返しにもならないので注意しましょう。

職場モラハラへの仕返しはオススメできない4つの理由

同族になってしまう

同じことをやり返したいという気持ちはわかりますが、それをやってしまえばモラハラをしている人と変わらないですよね。

「人を呪わば穴二つ」という言葉があるように、やり返せば必ず自分に跳ね返ってきます。

復讐をしている間はモラハラをした人間にしか目がいきませんが、周囲の人はあなたの行動を目にしています。

やり返して気分がスッキリしたところで、待ち受けているのは周囲からの冷たい目です。

被害者だったあなたが、加害者になっては元も子もないですよね。

加害者はいずれ淘汰されるもの。

であれば、復讐が成功しても、いずれあなた自身が淘汰されることになります。

事態が悪化する可能性がある

ハラスメント行為をする人は攻撃的な人です。

誰かに相談をして、それが耳に入れば強い恨みを抱きます。

モラハラやパワハラをする人は、自分が加害者ではなく被害者のように振舞うもの。

  • こんな行動をさせるあいつが悪い!
  • 自分の思い通りに動かない周囲が悪い!

僕も経験があるのですが、パワハラ上司に出会った際に、

  • ここまで頑張っているオレって可哀想だよな?
  • オレはみんなのためを思ってやっているんだ

などと言われたことがあります。

他人が傷つくのは関係なく、自分に都合のいいようにしか考えられない人種なんですね。

自己中+攻撃的となれば、中途半端に反撃しようものなら確実に報復にあいます。

ビックリするほど執着心が強いので、事態が余計に悪化する可能性は非常に高いです。

時間と労力がかかりすぎる

会社側は、簡単に問題児をクビにすることはできません。

また、訴訟を起こした場合は、結論がでるまでに半年~1年もの時間がかかるものです。

相談されたからといって、簡単に結論を下せないのが組織の辛いところなんですね。

結論が出るまでの間は現状を維持するしかありません。

つまり、放置状態というわけですね。

訴訟に関しては、「裁判費用=損害賠償額」が一般的になります。

  • 賠償金は±0
  • 論までに約1年
  • 金銭的な罰則なので根本的な解決にならない

訴えたところで、時間の無駄なのがわかりますね。

であれば、人間関係をリセットするほうが、時間や労力を無駄にせず確実な解決策といえます。

体を壊す可能性がある

職場モラハラへの仕返しは簡単にできるものではなく、相当な覚悟と時間を必要とします。

その間、被害がなくなるわけではなく、下手をすれば事態が悪化する可能性もあるでしょう。

モラハラが横行している職場に居続けることで、ストレスは溜まっていきます。

耐え続けた結果、精神的に病んでしまって退職を余儀なくされたケースは少なくありません。

効果の見込めない仕返しをして職場に長く居続けることが、いかに危険なことかがわかりますね。

職場でのモラハラを解決したいなら退職が最善策

出典:https://www.photo-ac.com/

職場モラハラは改善することはありませんし、モラハラをする人の性格が直ることもありません。

耐え続けたところで、事態が改善するどころかストレスが溜まるだけの悪循環に陥ってしまいます。

また、耐え続けて体を壊してしまったら手遅れです。

退職を余儀なくされるだけでなく、退職後も後遺症で、人付き合いや会社へ足を運ぶのが怖いなどのダメージが残ります。

そうなってしまうと、転職活動に支障をきたしてしまいますよね。

仕返しをしたところで効果が望めないのであれば、その職場に居続けるだけで疲弊していくだけです。

根本的な解決はモラハラをする人から離れること。

動けるうちに環境改善のために行動することが重要になります。

証拠集めは忘れずに

ハラスメント行為を受けているのであれば、証拠を集めておくことを勧めます。

ハラスメント行為によって退職したと認めてもらえれば、失業手当を受給できるまでの待期期間が短縮されます。

入金までの期間が、3ヶ月→1ヶ月に短縮されるのは非常に大きいですよね。

具体的な証拠として、無視や暴言といった実際にされたことをメモに記録しておきましょう。

  • いつから
  • どこで
  • だれが
  • どんな内容

といった内容ですね。

暴言を吐かれているのであれば、ボイスレコーダーによる録音も効果的です。

すでにハラスメント行為が原因で通院している方は、病院からの診断書を受け取っておきましょう。

証拠さえあれば、自己都合退職であっても、失業手当の手続きの際にハラスメント行為による退職と伝えれば調査されるので問題ありません。

ストレスなく退職をするためには

  • 退職を申し入れると何をされるか分からない
  • 退職を申し入れたら脅しや強い引き留めにあった
  • 会社に行くのがツライ
  • 退職の際に未払い賃金や有給休暇の交渉をしたい

中には、上記のような悩みを抱えている方もいることでしょう。

ストレスの溜まっている状態で退職を切り出すのは、神経が擦り減るもの。

また、有給休暇や未払い賃金の取得をしたくても、理不尽に断られるケースは非常に多いです。

そこで、会社に退職の申し入れをしたくても出来ないと悩んでいる方は「退職代行サービス」の利用を勧めます。

退職代行サービスを利用することのメリットとして以下が挙げられます。

  • 会社に顔を出さずに退職することができる
  • 会社とのやり取りが不要
  • 離職票などの必要な書類の発行依頼が可能
  • 未払い賃金や有給休暇の交渉が可能(※退職代行による)

退職に関する法律の知識も持ち合わせているため、合法的に退職に結び付けられるのが最大の強みですね。

ただし、退職代行の中には悪質な業者がおり、退職ができないといったトラブルにつながりかねないので、利用する前に最低限の知識を身につけることでトラブルを回避することができるでしょう。

☟の記事では、退職代行に関するポイントや疑問を解説しているので、退職代行を利用する前に一読することを勧めます。

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まとめ

職場モラハラへの仕返しには様々な方法がありますが、どれもオススメできません。

  • 同族になってしまう
  • 事態が悪化する可能性がある
  • 時間と労力がかかりすぎる
  • 体を壊す可能性がある

上記のリスクがあるため、中途半端な仕返しは自分の身を亡ぼすだけです。

モラハラは改善することがありませんし、モラハラをする人の性格も直りません。

退職をして人間関係をリセットすることが、問題解決の最善策となります。

耐え続けて体を壊してしまっては手遅れです。

動けるうちに、環境を改善するための行動をすることが重要です。

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