- パワハラ上司への仕返しに効果的な方法は?
- オススメできない仕返しの方法とその理由が知りたい
当記事では、こんな疑問に答えています。
被害者にとっては、なんとかしてパワハラ上司に仕返ししてやりたいものです。
仕返しの方法を調べると、様々な方法が紹介されていますよね。
その方法が本当に効果的なのか知ることができる内容になっています。
現実的に効果があるか解説してるよ!
もくじ
パワハラ上司への仕返しは「退職」が効果的

結論から言えば、パワハラ上司への仕返しとしていちばん効果的なのは退職することです。
- 確実にパワハラ問題を解決できる
- 会社や上司とトラブルになる可能性が低い
- 仕返しの方法の中で最も時間や労力を使わない
上記の3つが、仕返しとして退職を選ぶことのメリットになります。
退職がなんで仕返しになるの?
退職をすることで、
- 管理責任で上司の評価がダウン
- 社員が抜けた穴をカバーするため仕事量がアップ
- 周囲からの人望がなくなる
こんなダメージを上司に与えることができます。
これは仕事ができる部下が退職するほど効果的です。
上司は自滅していくよ!

【上司へ仕返しする前に】そもそもパワハラってなんなの?

厚生労働省では、職場におけるパワーハラスメントの内容を以下のように定義しています。
出典:厚生労働省ホームページ 職場におけるパワーハラスメントについて
出典元URL:https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/koyoukintou/seisaku06/index.html
具体的な例として、暴力・脅迫・無視・仕事の妨害・干される・プライバシーの侵害などですね。
以下に記事で、パワハラについて詳しく解説しています。

パワハラ被害に遭った場合には
ただ相談しただけでは被害に遭ったことを証明することはできません。
そこで、パワハラ被害に遭った際には、
- ボイスレコーダーによる暴言等の録音
- パワハラが原因となり通院が必要となったことを証明する病院からの診断書
- パワハラ被害の状況を記したメモ(いつ・どこで・誰が・どんな内容・いつから)
- パワハラの内容を証言してくれる人
を、必ず証拠として用意しておきましょう。
証拠集めは在職中にしかできないよ!
パワハラ被害の問題点
2019年5月に改正労働施策総合推進法(パワハラ法)が成立しました。
- 企業に対してパワハラ防止の周知
- 相談窓口の設置
- パワハラ問題への適切な対応
が企業に義務付けられます。
ですが、個人的には効果の薄いものという印象です。
理由は一つ、罰則がないから。
罰則のないものにお金や人手を割くほど企業はヒマではありません。
法改正がされても、効果が期待できないのがパワハラ問題なのです。
罰則があるから抑止力になる
パワハラ上司に仕返しする4つの方法

暴力や暴言で仕返しする
目には目を、歯には歯を、自分がされたのと同じことを相手にやり返す方法です。
仕返しする側からすれば、いちばんスカッとする方法ですね。
ですが、いちばんやってはいけない仕返しの方法なので、どんな事情があっても絶対にやらないでください!
自分も嫌な奴になってしまう…
会社に相談して処分してもらう
会社側にパワハラ被害を相談することで、上司に何らかの処分を下してもらう方法です。
異動や降格などの処分が下ることで、上司が大人しくなります。
仕返しの方法としては、いちばん現実的な方法ですね。
実際に僕も見たことがある方法だね
裁判で損害賠償請求
上司と会社を相手取り、損害賠償を請求する方法です。
裁判に勝つことができれば、確実に上司にダメージを与えられます。
パワハラと立証するための証拠をどれくらい集めるかがポイントですね。
会社を相手取るケースが多い
労働局に相談
労働局の総合労働相談センターへ相談することで、どのように動くべきかアドバイスをもらう方法です。
周りに相談できる人がいなかったり、会社側に相談が受け入れてもらえなかった場合に利用するケースが多いですね。
場合によっては会社側に対して指導してもらうことができます。
そのため、指導を受けた会社側が状況改善のために動いてくれるかもしれません。
労働局から始動されれば会社側は焦るよね
パワハラ上司への仕返しはオススメできない
前の項目では仕返しの方法を紹介してきましたが、どれもオススメできません。
その理由を解説していきます。
暴力や暴言はパワハラ
やられたことをやり返すのは、こちらが上司に対してパワハラをすることになります。
部下が上司に対して行ってもパワハラとなるので注意しましょう。
また、暴力は傷害罪、暴言や恫喝は脅迫罪と立派な犯罪行為です。
パワハラをすれば、こちらの立場が危うくなります。
どんな理由であれ、犯罪は許されない
会社に相談しても解決するとは限らない
コンプライアンスを重視している会社なら、上司に対して処分が下るかもしれません。
ですが、すべての会社がそうとは限らないもの。
- 上司をかばう
- 問題を揉み消す
- 相談者に退職を勧める
などの対応をとられる可能性があります。
むしろ、相談を受け入れてもらえないケースが多いでしょう。
でなければ、パワハラ問題がここまで大きくなりませんよね。
上司から報復される可能性もあるのでオススメできない
裁判は手間と費用のわりに成果が見込めない
裁判を起こす際には多額の費用と時間がかかるものです。
- 裁判期間:半年~1年
- 裁判費用:50~100万円
- 損害賠償額:50~100万円
裁判の期間と費用をザッとまとめてみました。
これを見て、仕返しをしたいとは思わないですよね。
裁判をしてもお金と時間がかかるだけで、成果は見込めません。
中には、多額の損害賠償を請求できた例がありますが、それは未払賃金があるからなんですね。
裁判に負けたら裁判費用だけが消えてくよ

労働局に相談しても動いてくれない
労働局は、基本的に民事不介入のスタンスです。
ですので、相談をした場合にはアドバイスしかもらえないと考えておきましょう。
会社側に指導をしたとしても、会社側が受け入れなければ変わりません。
上司に与える影響はほとんどないのでオススメできません。
指導には強制力がないんだ
パワハラ上司への仕返しで退職をする際のポイント

上司にダメージを与えるには
仕事を覚えていない新人が辞めたところで上司は気にも留めません。
ですが、仕事のできる人間が退職するとなると話は別です。
抜けた穴は大きくなるので、上司としては大きな痛手となります。
また、一人が退職するよりも複数人が一気に退職すれば、上司の管理責任が問われるもの。
上司が原因で何人もの社員が退職したなら、会社側は動かざるを得ないでしょう。
上司へ何らかの処分が下ることも期待できます。
辞め方によってさらにダメージを与えることも
退職代行を利用して仕返しをする
同じ辞めるにしても、
- 2ヶ月の猶予を与えて辞める
- いきなり辞める
どちらが上司にダメージを与えられるか一目瞭然ですよね。
かといって、バックレるのは会社から損害賠償を請求されるなどのトラブルに発展しかねないのでオススメできません。
退職代行を利用すれば、いきなり辞めることが可能になります。
退職代行を利用するメリットは、
- 即日に辞めれる即効性
- 申し込みはLINEで完結
- 有給休暇や退職金の交渉が可能
- 合法的に退職できる
- 会社側に退職の意思を伝えなくて済む
- 退職日までの気まずい空気に耐えずに済む
なので、退職に関する悩みを解決することができます。
いきなりの退職で上司に仕返しをしたいなら、退職代行を利用するのがいちばんですね。
オススメは『退職代行ガーディアン』
退職代行ガーディアンを利用するメリットをまとめると以下の通りです。
- 労働組合が運営しているので安心
- 料金は29800円と安い(追加料金なし)
- 即日対応可能・全国対応可能
- 有給・退職金・未払い賃金の交渉が可能
- 1時間で手続きが終わる簡単さ
僕も実際に相談してみたのですが、

このように、対応の速さに驚きました。
僕の同僚も退職代行を利用したけど
利用してよかったと喜んでたよ!
(過去に2回退職を拒否られてた)
現在までの成功率が100%という点も安心できますね。
たくさんある退職代行でどれを利用していいか迷う方は、退職代行ガーディアンを利用すれば間違いありません!
退職代行を選ぶ際に失敗したくない方は、退職代行の特徴をまとめた以下の記事を一読してください。

まとめ

パワハラ上司への仕返しにはいろいろな方法があります。
ですが、相当なエネルギーを必要とするので、よほどの覚悟がない限りオススメしません。
どうしても仕返ししたいという場合には、退職をするのが効果的です。
- 時間をかけず、確実に状況の改善ができる
- 会社や上司とトラブルになる可能性が最も低い
- 仕返しの方法の中で最も労力をつかわない
上記のメリットがあるからですね。
退職代行を利用すれば、いきなり辞めることが可能なので、上司にダメージを与えることができます。
仕返しをするのもいいですが、自分にとってプラスになる行動をするのが最も重要なことを忘れないでください。